全日本警備保障について
警備業法に基づく徹底した教育
入社時には、警備業法に基づく法定教育20時間（また、1年毎の現任教育10時間）以上はもちろん、実務内容の教育や指導だけでなく、その役割の目的や必要性などを重視して教育することで、社員一人ひとりが誇りを持って任務と責任を自覚し、業務を遂行できる環境づくりを私たちは目指しています。
独自の特殊訓練およびスペシャリストの採用
また、当社では独自の特殊訓練（適正能力プログラム）や有資格者レベルアップ研修など各種研修、当社青年部との合同勉強会も行い、プロフェッショナルを育成しております。 担当の目線からだけでなく、その現場に応じて、より良い対応、気づきや学びを客観的目線で調査を行い、より高いサービスの提供を行うと共に、各スタッフに合ったスキルアップや、モチベーションアップの体制を臨機応変に徹底していることは、当社が最も重要視しているところです。
また、常時巡察指導を行い、勤務態度などを含めた指摘・注意事項の有無を調べ、不備などがあれば即座に対応します。 教育と指導の徹底を図ることは同時に、お客様と時代のニーズにあった警備の実践を意味します。
私たちは、創業以来蓄積された経験や体験を教育にも活かしています。 弊社の顧問、相談役として弁護士、警察OB、自衛隊OB、有識者、武道有段者などのスペシャリストも採用しております。
